冥王星のクジラ模様は、カロンができた際の痕跡か

米航空宇宙局(NASA)の探査機ニューホライズンズが、今年7月に冥王星のすぐそばを初めて通過し、詳細な写真が撮影された。白いハート型の平原が話題になり、またその横に広がる黒褐色の領域(通称クジラ模様)も明らかになった。このクジラ模様は、冥王星の衛星カロンができた際の衝突時の痕跡かもしれない――。日本惑星科学会2015年度秋季講演会で10月15日、東京大学の関根康人准教授らが報告した。 カロンの質量は冥王星の10~15%もあり、カロンの直径は冥王星の51%もある。そのため、地球の月と同様に、カロンも冥王星への巨大衝突によってできた衛星ではないかと考えられている。2005年に米サウスウエスト・リサーチ・インスティチュートのロビン・キャヌプ博士が、シミュレーションでこの可能性を示したが、具体的な証拠はなかった。 関根准教授らは、カロンができた時の巨大衝突によって冥王星表面の氷物質が一時的に広範囲で溶け、表面にあったホルムアルデヒドやアンモニアなどが溶液中で反応を起こし、黒褐色の高分子有機物となったと考えた。そこで、50度、100度、200度の条件下で、各10分、2時間、20時間、8日間と加熱時間を変えて実験した。加熱時間は衝突の激しさに比例する。   その結果、冥王星では50度ほどの温度が8日間に渡って維持されるような巨大衝突時にのみ、褐色の高分子ができることがわかった。さらに、衝突時の様子をシミュレーションしたところ、飛び散った高温の物質は実際のクジラ模様のように赤道に長く広がり、分布する様子が示されたという。ニューホライズンズからの更なる観測データと突き合わせることで、さらに具体的に確認していけそうだ。 画像提供:(冥王星)NASA、(実験写真)関根康人准教授

ドイツの食堂から豚肉メニューが消える…?イスラム教徒への配慮に賛否両論

ドイツ北部のシュレスヴィヒ=ホルシュタイン(SH)州議会で、公共食堂での豚肉メニューをめぐる論議が持ち上がっている。3月1日付の南ドイツ新聞オンライン版が伝えた。 近年ドイツで増加するイスラム教徒の移民に配慮して、学校や保育園の食堂メニューから豚肉を外すケースが増えている。豚はイスラム教徒にとって不浄のシンボル。しかし豚肉料理はドイツの食文化に欠かせない代表的なメニューだ。 SH州議会では保守政党キリスト教民主同盟が、「学校や保育園の食堂に、今後も豚肉メニューを積極的に採用すべき」とし、「イスラム教徒に限らず、ベジタリアン、ヴィーガンなどの少数派が、多数派の食習慣を妨げるべきではない」と主張している。 同様の議論はこれに先駆けてデンマークでも起こっている。デンマークの人口6万人の自治体、ラナースでは1月末、「公共の食堂では豚肉メニューを提供しなければならない」との決議が、右派ポピュリスト政党デンマーク国民党の主導で成されている。 *ヴィーガンとは、ベジタリアン(菜食主義者)のうち、肉や魚のほかに、卵、乳製品、はちみつなど、動物由来の食品も摂らない人のこと。   豚肉料理はドイツの食文化と切っても切れない存在だ

東大、アジアトップから転落 THE世界大学ランキング

英国の教育専門誌『タイムズ・ハイヤー・エデュケーション(THE)』が9月30日、国際的にもっとも権威があるとされる「世界大学ランキング2015-2016」を発表した。日本勢では昨年23位だった東京大学が43位、昨年59位だった京都大学が88位と、共に大きくランクを下げた。一方、昨年25位だったシンガポール大学が26位、昨年48位だった北京大学が42位で、東京大学はアジアトップの座を奪われた形だ。その他100位以内のアジア勢は、香港大学が44位、清華大学が47位、南洋理工大学(シンガポール)が55位、香港科技大学が59位、ソウル大学(韓国)が85位。 日本政府は昨年6月に示した「日本再興戦略」で、「今後10年間で世界大学ランキングトップ100に10校以上を入れる」ことを目標として掲げていた。文部科学省もこれを受けて昨年9月、大学の国際競争力を高めるために重点的に財政支援する「スーパーグローバル大学」37校を選び、このうち東京大学や京都大学など13校については世界大学ランキング100位以内を目指す「トップ型」として、2023年度までの10年間に1大学当たり最高約4億2千万円の補助金を毎年支給することを決めている。そのため、トップ型に認定した13校のランキングが注目されていた。 東京大学と京都大学を除く残りのトップ型11校のランキング結果は、201位から250位に東北大学と東京工業大学、251位から300位に大阪大学、301位から350位に名古屋大学、351位から400位に九州大学、401位から500位に北海道大学、東京医科歯科大学、筑波大学、501位から600位に広島大学、慶應義塾大学、601位から800位に早稲田大学。 その他の800位までの日本勢は、401位から500位に東京都立大学、九州工業大学、501位から600位に金沢大学、大阪市立大学、東京農工大学、601位から800位に千葉大学、愛媛大学、岐阜大学、順天堂大学、近畿大学、神戸大学、熊本大学、長崎大学、新潟大学、岡山大学、大阪府立大学、埼玉大学、信州大学、昭和大学、上智大学、東海大学、徳島大学、東京海洋大学、東京理科大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、横浜市立大学、横浜国立大学。 なお、トップ10は大きな変動がなく、1位は5年連続でカリフォルニア工科大学(米国)。2位はオックスフォード大学(英国、昨年3位)、3位はスタンフォード大学(米国、同4位)、4位はケンブリッジ大学(英国、同5位)、5位はマサチューセッツ工科大学(米国、同6位)、6位はハーバード大学(米国、同2位)、7位はプリンストン大学(米国、同7位)、8位はインペリアル・カレッジ・ロンドン(英国、同9位)、9位はチューリッヒ工科大学(スイス、同13位)、10位はシカゴ大学(米国、同11位)。 (九州大学と九州工業大学の順位を訂正しました。2015.10.10)

世界のエネルギー消費量は減少している  米国エネルギー情報局

さまざまなテクノロジーが発達する現代。それを動かすために必要なエネルギーを、果たして世界は効率的に使っているのだろうか。 この疑問に対する一つの回答として、今年7月12日、米国エネルギー情報局(EIA)は、GDP 1ドルを生産するために消費するエネルギー量である「エネルギー・インテンシティ(Energy Intensity)」が世界的に、1990年から2015年の間におよそ3分の1減少していると発表した。 国・地域間で異なるエネルギー消費傾向 EIAによると「エネルギー・インテンシティの減少は、より経済の発展しているOECD加盟国と、それ以外のOECD非加盟国の両方、つまり世界のほぼ全地域で起きている」が、経済構造、気候および地形のようなさまざまな要素が影響しており、国や地域間で差があるという。たとえば、製造業主体の経済はサービス業主体の経済より、GDP 1ドルを生み出すためにより多くのエネルギーを使う傾向にある。また、温度変化が大きい国や地域では、暖房や冷房により多くのエネルギーを使う傾向がある。都市間およびその中のインフラ間の距離が、物資や人を運ぶために使われるエネルギーに影響を及ぼしているという。 経済活動の形態で変わるエネルギー利用 またEIAは、「歴史的に、OECD非加盟国のエネルギー・インテンシティレベルはOECD加盟国より高い」と指摘。多くのOECD非加盟国では、経済は工業化を中心に成り立っており、エネルギーの利用形態はより「エネルギー集約型」となっているという。それに対し、多くのOECD加盟国ではエネルギー集約型の製造業への依存からエネルギー・インテンシティの低いサービス業を主体にした経済活動に移行してきたため、2015年の推計では、OECD加盟国のGDP 1ドルあたりのエネルギー消費量は、OECD非加盟国と比べて平均で12%低かった。 消費エネあたりの経済生産、伸び率は中国が最大 EIAは、エネルギー・インテンシティと逆に、消費エネルギーあたりの経済生産金額を示す「エネルギー生産性(Energy productivity)」という指標でも説明している。エネルギー生産性は、1990年から2015年の間に中国が133%と最も大きい上昇を示しており、「経済生産金額の大きな伸びが、エネルギー消費の上昇の2倍以上となったからだ」と説明。同じ期間に米国は、あらゆる領域における改善の結果、エネルギー生産性は58%増にとどまっているという。 なお、EIAの報告における日本のデータに注目してみると、「国および地域別のエネルギー生産性」のグラフ中の日本の値は、20%増となっている。伸び率としては上記の中国や米国に及ばないが、1990年時点での日本のエネルギー生産性の値は、既に2015年における中国および米国を上回っていることがわかる。