「人工知能が10年内に人の仕事に影響」 IT担当54.6%が回答

IT関連調査のガートナージャパン(東京都港区)が12日に発表した「日本における人工知能に関する意識調査」の結果によると、企業のIT担当者の54.6%が10年以内に人工知能が人の仕事に影響があると答えたことが分かった。

同調査は2月に、従業員500人以上の企業ITリーダー515人を対象に行われた。多くの企業が、人工知能やそれに準ずる『人工知能的なもの』の価値を理解しようとしているだけでなく、自ら試行しようとしていることが分かったと伝えている。

同社リサーチ部門バイスプレジデントの亦賀忠明氏は、「人工知能に対する関心は高く、多くの人が人工知能による将来への影響を自分たちの問題としてとらえ始めていることが分かった」とコメントしている。

また、人工知能に関するスキル獲得の希望についての質問では結果41.3%が「スキルを獲得したい」と回答しており、人工知能への注目度が高いことが分かった。

 
(写真はイメージ)

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新城 元

東京工業大学大学院卒。ITジャーナリスト。インターネット関連企業に務めるかたわら、NEWSALTを立ち上げる。

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